地方インバウンドには地域おこし協力隊のようなプレイヤーが必要
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どもー！毎週末密林で何か買って部屋中ダンボールだらけのDaiです！
我ながら東京にいた時よりネットショップにはお世話になっている気がしますね。相対的に地方には良い商品が出回らないので密林需要は高い気がします…
ちなみにご多分に漏れず、お急ぎ便で某配達業者を酷使するPrime会員です(キリッ)
圧倒的にプレイヤーが足りていない
さて、そんな僕も地域おこし協力隊の活動と並行して飛騨のインバウンドガイドをやっているのですが、日々思うことがいくつかあります。
その中でもよく思っているのが「地方のインバウンドプレイヤーの少なさ」です。
ここでいうインバウンドプレイヤーというのは、外国人対応の全てのサービスを含みます。ツアーガイドだけでなく、旅館などの宿泊先、レストランや商店など全てです。
そして、多言語化云々など表面的なことを言っているのではなく、もっと本質的な意味でプレイヤーが足りていないのです。
5000人 vs. 6人
そう語るに足るファクトをここで紹介しましょう。5000人と6人これは何の数でしょうか。
かなりニッチな話になりますが、2018年の飛騨地域の外国人向けバイクツアーの需要と供給を表しています。
もちろん5000人が需要で6人が供給ですよ。5000人の外国人旅行者のバイクツアー需要に対し、6人しか現地ツアーガイドがいなかったわけです。ちなみにDaiも6人のうちの1人に入れてます。
一人あたり900人弱なので一年で見れば不可能ではないですが、これはあくまで実質値なので、将来的な外国人旅行者の伸びを考えると、6人では到底キャパシティオーバーです。
注目したいのはこれが飛騨地域すなわち、国内有数の観光地「高山」の数値なわけです。
頭とお金しか動いていない現状
また、ガイドとは少し違う点で考えてみましょう。大半の地方のインバウンドは頭とお金しか動いていない現状があります。
つまり補助金やら何らかの認定を受けても、議論を重ねるばかりで商品化など具体的な成果に結びついていません。
これは全国の地方インバウンドに取り組む方が参加される某会議にたまたま出席させて頂いた時に感じたことです。
そこにはプレイヤーは自分以外1人もおらず、組織の代表ばかりで実際の商品造成やマーケティングといったことに関しては皆目検討のつかない様子でした。
いわゆる補助金泥棒か？と思われる方も何名かいらっしゃいましたし…笑
いきなりプレイヤーになるのは難しい
無論、すぐにプレイヤーを調達することはかなり難しいことです。特に地方のインバウンドという可能性はあるものの前例の少ない事業は誰もが足踏みしてしまうでしょう。
都会で会社員生活をしていた人が、慣れ親しんだ地元に帰る際に「インバウンドプレイヤーになるか」とは中々思わないでしょう。(そういった方何名か知っていますが笑)
また地元の旅館やレストランも費用対効果を考えるとインバウンドは手を出しにくい分野です。
特にこれまで観光地でなかった地域であれば尚更です。日本人旅行者はおろか、外国人旅行者なんて夢のまた夢って感じです。
しかし、外国人旅行者は増加するばかりで今や地方を旅行する方も自然増で増えてきています。
上で述べたような現状では到底そういった方を十分におもてなしすることは不可能です。地方インバウンドにおけるプレイヤーの調達は喫緊事項だとも言えます。
地域おこし協力隊アリじゃないですかね
そんな中オススメしたい解決策の一つが地域おこし協力隊。自身が協力隊であることから少しは説得力もあるんじゃないかと思ったり笑
先日、インバウンドと地域おこし協力隊の親和性の高さについてこちらの記事にて話しました。
ほとんどはこの記事に書いてある通りなのですが、端的には地域おこし協力隊の「おこし」の部分がまさに地方インバウンドにぴったりなんですよ。
地方インバウンドが全く新しいビジネスというのは先にも触れました。そして地域おこし協力隊は新しい事業や生活の仕組みを作り出すことで、持続可能な地域を増やすことを主眼としています。
ほら、すごく似ていると思いませんか？そして地域おこし協力隊は独立・起業という道も大いにあります。
つまり地域おこし協力隊として活動をしながらも、将来の人生設計もできるというわけですね。
インバウンドプレイヤーとしての素地も任期中に鍛えていけるので、非常に有効な手段だと言えます。地域おこし協力隊アリじゃないですかね。
まとめ
以上、今回は地方インバウンドのプレイヤーが足りていない現状について話した上で、地域おこし協力隊という一つのソリューションについて紹介しました。
自分が実際に地域おこし協力隊として地方インバウンドに携わっているからこそ大いに実感できる部分が多く、より多くの地域そして挑戦志向のある人に実践してもらいたいですね。
今後プレイヤーの調達は不可欠ですが、即戦力採用や多言語対応などの付け焼刃的な対策だけでなく、地方インバウンド自体を地域活性化の起爆剤としても捉えることで、地域おこし協力隊を活用することも一つ有効な手段でしょう。